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   B.中国ビジネス実務書

   
番号 商品名 発行元 発刊/体裁

税込価格
(本体価格)

内  容 カゴへ
B89 森・濱田松本法律事務所、射手矢好雄
日本国際貿易促進協会
2016年3月
A5判/3000頁
21,600円
 (20,000円)
●2016年全面改訂総合版!2015年10月末までの最新467法令を収録
●外商投資産業指導目録、食品安全法、大気汚染防止法、刑法等、改正法令58件を掲載
●自由貿易試験区ネガティブリスト、間諜防止法、民訴法適用解釈、不動産登記条例等、  新法令43件を掲載
●付録として、外国投資法(草案)を収録
●本体購入の顧客には、未掲載の860法令についても無料(3法令まで)及び有料送付
●森・濱田松本法律事務所による確かな訳文
 
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B32 株式会社チェイス・チャイナ 2015年6月
A5版/256頁
3,800円
現在進行形で改革が進む中国の増値税制度。 従来の『財貨の増値税』に加え、営改増試行措置の一環として 営業税から増値税課税に切り替えられた『役務の増値税』について、その基礎と応用を実務の視点でわかりやすく解説します。
  

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B33 株式会社チェイス・チャイナ 2015年5月
B5版/160頁
2,400円
収録内容は、中国進出・組織再編・撤退、貿易・ビジネスモデル、 外貨管理・クロスボーダー人民元、国際税務に関する事項を網羅しており、 最短距離で中国ビジネスを俯瞰するための、担当者様向け初級マニュアルとなります。 初級レベルに編集してありますが、実務に直結する事項も多く含まれており、 複雑な中国ビジネス制度を理解するのに役立つ内容になっています。 本商品の特徴として、イラストや図表を多用しており、ビジュアル的にも読みやすいように作成しております。
 

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B20 日本国際貿易促進協会 2015年4月
B6判
3,780円
(3,500円)
中国の経済政策・貿易動向の現状と今後の見通しを詳細に解説!
目次から必要な情報がすぐに検索できる!
地下鉄路線図など付録情報も充実度UP!
  

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B63 日本国際貿易促進協会 2015年2月
A5判/540頁
5,400円
(5,000円)
◆2013年11月〜2014年10月末までに公布・改訂された主要76法令を掲載!
◆森・濱田松本法律事務所による確かな訳文。
◆巻末には2014年版との総合目次索引を掲載。
◆本書購入の方には法令名のみ掲載の72法令についても3法令まで本文を無料提供!(請求券付)
 

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B21 PHP研究所
株式会社チャイナワーク
2014年12月
A4判・並製・304頁
27,000円
特長1 「中国労働契約法」改正と「労務派遣暫定規定」のポイントをQ&A形式でわかりやすく解説
特長2 労働紛争の未然防止対策および発生した場合の解決方法を具体的に紹介
特長3 中国現地法人の撤退実務について具体的に紹介
特長4 「中国労働契約法」のみならず中国労働関連全体の法律・法規をガイダンス
特長5 現場ですぐに使える中国労務関連実務書式を36種掲載
  
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B18 蒼蒼社
21世紀中国総研編
2014年3月
B5 判並製カバー掛440 頁
5,400円
(5,000円)
(1) 中国全285 都市の中から第1 級〜 5 級の106 都市のデータを選抜して一覧ランキング。
(2) 人口力、生産力、消費力の三つの指標から106 都市経済パワーをAa 〜 Dd に格付け。
(3) 一目でわかるグラフ、数表、地図、図版で106 都市の特長、魅力を精細に描き出す。
(4) 中国都市市場動向に注目するビジネスマンの要望に応えて選りすぐりの最新情報を満載。
(5) グローバル企業の中国都市市場戦略と製造・サービス拠点を地図上に色鮮やかに描く。

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B65 日本国際貿易促進協会 2013年8月
A5判/880頁
15,620円
(15,000円)
『中国労働六法2009年版』の全面改訂で、最新法令を載録。2013年2月末公布までの法令・法規・規章で中央85篇、地方(上海、北京、広東)81篇を掲載。 新たに労働関係法・雇用制度を解説した概論を収録。 日ごろよくお訊ねの多い疑問に答えた「早わかりQ&A」を載録!

B85 エヌ・エヌ・エー
水野 真澄
2013年8月
A5判並製/280頁
4,104円
(3,800円)

ご好評いただいた中国・外貨管理マニュアルQ&Aの改訂版。 貨物代金決済改革、直接投資・人民元対外決済規制緩和などの2012年大改革を反映させた1冊。

  
B39 (株)NNA 2013年5月
A4判/348頁
34,560円
(32,000円)

★中国に進出した日系企業に関する最新の給与・人事諸制度動向調査。
★2013年の見込み昇給率を職種ごとに把握。
★職種/職位をクロス軸に「地域別」「業種別」「進出形態別」「会社設立年 数別」「従業員規模別」にて集計。


B16 千倉書房
近藤 義雄著
2012年12月A5版 304頁

3,780円
(3,500円)
税務制度も変化めまぐるしい中国で、今これだけは外せないポイントを集中解説!注目するのは── @駐在員課税とPE課税 A中国子会社の資本再編に関わる外貨管理制度 B現在進行中の、営業税の増値税改革実験 いずれも中国に進出した日本企業が必ず直面する税務問題です。

B14 PHP研究所 2012年12月DVD
97,200円
(90,000円)
グローバル化に直面している製造現場では、正社員だけでなく、パート・アルバイト・契約社員など多様な働き方の従業員が増えています。より働きやすい職場、生産性の高い職場にしていくには、5Sをベースとした職場風土の定着が欠かせないといえるでしょう。本DVDでは、5Sの基本を網羅、意義・取り組み方・着眼点について、基本を理解していただくことを目的としています。よりよい職場風土をつくるために、5Sの見直し・徹底から始めてみませんか?

B17 キョーハンブックス
水野 真澄
2012年11月
単行本(ソフトカバー)/464頁
9,072円
(8,400円)

国際税務の重要な概念、恒久的施設(Permanent Establishment)は中国でも適用されていますが、その運用はますます複雑化しています。最新の知識がないと突然の課税に対応しなくてはならなくなるリスクが存在します。 本書では恒久的施設(PE)認定の理論と対応策を分りやすく解説。さらに資料編として中国PE認定・課税に関する中国国内法16の原文と日本語訳を掲載。出張者(技術指導)・出向者の派遣、非居住者在庫、請負工事、コンサルティング役務遂行など豊富な実例を丁寧に解説します。


B04 清文社
工藤敏彦著
2012年10月
A5判1632頁
12,960円
(12,000円)
ますます高度化・複雑化していく中国税務・会計の分野を485のQ&Aで徹底解説。
日中相互理解のための両国の税制等のポイントを押さえた必携の書。

B19 蒼蒼社
近藤義雄著
2012年4月
A5判/
552
5,076円
(4,700円)
◆ 中国政府は、2011 年6月に個人所得税法の実施細則を改正しました。
◆ 2011 年10 月に財政部は第12 次5カ年規画にわたる会計改革を公表しました。
◆本書は、この2年間の重要な改正事項に対応しています。

B09

心弦社 2007年9月
B5判/137頁
2,700
(2,400円)

◆『労働法』『労働契約法』日中対訳付
◆労働法及び関連法規−早見表付


B07 中央経済社
曽我貴志監修
2011年12月
A5判/
372
3,888円
(3,600円)
日本と中国の弁護士が協力して、各種の取引に対応した契約実務を契約書の記載例を中心に解説。契約書のひな型は、中文・和文を対照させるなど、現場で役立つ書となっている。

B03 蒼蒼社
馬 成三
2012年2月
270頁
2,592円
(2,400円)
「中国崩壊論」は崩壊した !
中国を学び直すワンチャンス

B88

PHP研究所

2012年1月
DVD

108,000円
(100,000円)
DVD1枚で日本語・中国語の両方が選択で視聴できる。
9つのケースドラマと解説を通して、日ごろの行動に問題がないかを確認し、コンプライアンスの基本を学ぶ内容。

B87 千倉書房
近藤 義雄著
2012年1月
213頁
7,776円
(7,200円)
PE課税や短期滞在者免税の問題といった中国の個人所得税(日本の所得税に相当)の話題以外にも、証券税制、不動産税制、パートナーシップ税制など現代中国のビジネス環境を考える上で必要な論点にもしっかり目配りしており、実務家なら必携の解説書。

B86 千倉書房
近藤 義雄著
2012年1月
A5版 480頁
8,424円
(7,600円)
中国政府が改正を繰り返しながら整備してきた企業所得税について関連規定に基づきながら解説。とりわけ非居住者への課税の問題、移転価格税制、企業再編税制、IFRSへの対応から整備された新会計準則との関わりなどホットな話題を網羅。

B76 千倉書房
近藤 義雄著
2011年10月
A5版 342頁
3,024円
(2,800円)
中国の法改正をリアルタイムでフォローし続ける第一人者が、長年の実務経験をもとに中国ビジネスに携わる上で必要な会計・税務の最新知識(2011年9月9日現在)を解説します。

B68 蒼蒼社
梶田幸雄・菊地正俊・田漢哲著著
2011年10月
213頁
1,944円
(1,800円)
◆ラオックスは蘇寧電器集団のM&Aによって蘇った。
◆レナウンは山東如意集団の傘下に入って只今再建中。
◆中国企業による対日M&Aは今後増加する勢いにある。
◆M&Aのための調査活動、法的問題研究が焦眉の急。
◆本書は経営戦略、法制度、実務手続を事例研究する。

B95 (株)重化学工業通信社
筧 武雄 著
2011年9月
B5判/319頁
12,960円
(12,000円)
中国ビジネスに関する最新の全般的知識、法令を網羅し、基本ルールとノウハウを解説しており、中国ビジネスに関わる企業様にとって必携の保存版マニュアル本。

B11 中央経済社
有限責任あずさ監査法人中国事業本部  KPMG
2011年3月
A5判/1044頁
10,800円
(10,000円)
次々に投資・雇用の制度大改革を進める中国の投資環境や子会社経営上のポイントを整理し詳解。投資全般から子会社にも適用が広がる新企業会計準則、流通税・移転価格税制など最新税制まで解説。
B84 エヌ・エヌ・エー
水野 真澄
2010年12月
A5判/232頁
16,200円
(15,000円)

広東省では2012年末を目標に、来料加工廠の外資企業転換の方針が打ち出されています。この過渡期に、 複雑な法制面・実務面をまとめました。


B60 明日香出版社
遠藤誠/筧武雄
2010年10月
B6並製

1,944
(1,800円)

巨大なマーケットである中国市場。富裕層はどんどん増え続け、多くのビジネスチャンスが広がっている!
本書では中国の個人消費者にあなたの商品をどう売っていけばいいのか、中国のことを知り尽くした著者が豊富な実例をもってわかりやすく解説します!

B55 千倉書房
近藤 義雄著
2010年7月
A5版 468頁
6,048円
(5,600円)
増値税と営業税は中国独特の商慣習や商業実務を前提に構築されており、日本人には分かりづらい。変動めまぐるしい中国ビジネスに携わるすべての実務家のため、現地の法改正をリアルタイムでフォローし続ける第一人者が長年の実務経験をもとに中国税制の最新(10年5月末)の仕組みを徹底解説。

B59 蒼蒼社
青葉ビジネスコンサルティング編著
2009年11月
A5判/
824頁
7,776円
(7,200円)
雇用から退職までの労務管理マニュアル。実践経験豊富な中国内の労働法のプロフェショナル、弁護士、会計士、税務士が企業経営者のために書いた現場で役立つ法律法典。

B52 中央経済社
山本晃(著)、田暉(著)、成立(著)
2009年10月
A5判/
413頁
4,752円
(4,400円)
日本企業が、中国企業を買収する場合に留意すべき法務・会計・税務および特有の企業評価について、実務的に問題となる重要事項を取り上げ、具体事例を交えつつ、わかりやすく解説する。添付資料として重要な法令と規則を掲載。

B57 中央経済社
あずさ監査法人中国事業室
KPMG[編]
2009年7月
A5判/
444頁
4,968円
(4,600円)
中国移転価格税制について、速報性重視の観点からまとめた総合的な解説書。背景・仕組みからその実務、日本側での対応まで、広範囲にわたってわかりやすく解説。詳細規定を網羅した「中日対訳」資料付き。

B69 エヌ・エヌ・エー
チャイナワーク[編]
2009年4月
A5判/624頁
4,968円
(4,600円)

今後の中国ビジネスのための新指針!
●税法、物流、不動産、進出と撤退、人事労務などの最新情報を網羅
●日系進出企業を熟知したエキスパートが専門分野を解説
●開放された中国の巨大マーケットへの企業戦略にも必携


B05 中央経済社
監査法人トーマツ[編]
2009年4月
A5判/
704
7,344円
(6,800円)
中国事業の必要事項をQ&A解説。08年1月施行の企業所得税法・同実施条例から09年1月公布の移転価格文書化を定めた特別納税調整実施弁法まで諸改正に対応。進出から撤退までズバリ答える。
B31 叶ャ山堂書店
岩見辰彦著
2009年2月
A5判/292頁
3,564円
(3,300円)

全面的に最新の内容にアップデートし,
●加工貿易の転換政策
●AEO制度
●保税制度の利用方法等
について、説明を加えました。

B77 中央経済社 2008年11月
A5判//554頁
6,048円
(5,600円)

外資への選別強化、コスト高、終身雇用制に伴う労務問題などで生産拠点から消費市場へ変貌するなかで、いま対中事業は投資か撤退か―コスト回収、税金リスク回避、内部統制の視点から解説。


B36 (株)NNA
水野 真澄著
2008年10月
A5判//296頁
16,200円
(15,000円)

保税区・物流園区・輸出加工区etc.の活用方法を完全解説
複雑で理解しにくい保税取引に役立つ一冊


B10

PHP研究所

2008年7月
DVD

129,600円
(120,000円)
「テーマ5S」のコンセプトに基づいて、短期で成果の出る5Sの実践的進め方を紹介。


A47 明日香出版社
筧 武雄/上村 ゆう美
2008年5月
A5判/217頁  
1,404円
(1,300円)
ビミョーな日中関係も、中国ビジネスの軋轢も、これで解決! 前作『中国のことがマンガで3時間でマスターできる本』は「中国ビジネスがマンガでわかる」というコンセプトだった。この続編では、より「人」や「国家」にも踏み込んでいく。

B28 明日香出版社 
筧 武雄/馬 成三著
2008年4月
A5並製/232頁
1,404円
(1,300円)
中国経済に関する基本的な知識から、実際にビジネス進出を考える人へのアドバイス、現地での経営と中国ビジネスとの付き合い方を見開き片面マンガ展開で解説

B35 日本評論社
梶田幸雄
2007年12月
A4版/240頁
3,456円
(3,200円)
中国人の法意識や紛争処理システムを掘り下げたうえで法的トラブルを回避するためのノウハウを定義。企業実務上も極めて有益。

B22 成山堂書店
岩見辰彦
石原伸志 著
2007年9月
A5判/
240
2,808円
(2,600円)
●日中相互の貿易取引や物流システムを総合的に解説!
●人治国家から法治国家へめまぐるしく変わりゆくシス テムに柔軟に対応できるノウハウを収録
●中国ビジネスで失敗をしないためのトラブル事例と対処法を満載。
●付録:中国語と日本語を対比した「貿易関係用語集」

B80 日本国際貿易促進協会 2007年4月
B6変形版/約280頁
3,240円
(3,000円)
■ 経済日報を中心に新語約2800語を収録
■ 政治、経済一般、金融・証券、IT、バイオ・医学、農業、環境保護、社会保険・福祉、法律・訴訟、知的財産権、物流、軍事、その他


B34

中央経済社
沙銀華
2007年2月
A5判/252頁
3,672円
(3,400円)
 現地活動に財産保険、火災保険および雇用主責任保険などの付保は必須。独特な中国保険の内容と保険リスク管理を実務的に解説。日本語訳の法律も掲載した「使える」ガイダンス。


B13 (株)NNA
曾我貴志、
ガラガー知穂著
2006年11月
四六判/136頁
2,484円
(2,300円)

The Daily NNAで好評連載中「中国法律基礎講座Q&A」の第201回〜第253回を加筆・修正!
Q&A形式で中国法律を分かりやすくお伝えします。


B54

PHP研究所
社団法人日本在外企業協会
2006年11月
A4判/300頁
41,040円
(36,000円)

・優秀な中国人社員を定着させる新しい「業績評価システム」
・人事労務問題150の実例と解決策
・中国人の行動パターンを熟知する中国人人事コンサルタントが執筆

B15

中央経済社
IPトレーディング・ジャパン[編著]
2006年10月
A5判/頁
6,912円
(6,400円)
中国における知的財産権の開発、出願、登録手続きと知財管理上の実務、紛争解決手段、関連法令・通達・判例まで最新動向を網羅。日中対照の各種規定・契約書ひな型も収録。

B49

PHP研究所

2006年7月
DVD

108,000円
(100,000円)
1枚のDVDで、日本語だけでなく英語圏・中国語圏・ポルトガル語圏の従業員にも5S教育を徹底できる

B08

PHP研究所
松下電池工業株式会社モノづくり強化センター

2006年6月
DVD

108,000円
(100,000円)
具体的な事例を通して安全活動の基本を日本語だけでなく英語・中国語・ポルトガル語で学ぶ。


B66
「中国 税務六法」
2006年改訂版
中央青山監査法人編著
日本国際貿易促進協会
2006年3月
A5判/1000頁
10,800円
(10,000円)
中国の現行税務法規と必要通達の訳文を全面収録。12項目の基本法規及び約350の主要通達を網羅。

B01 ぎょうせい A5判加除式
最新版全5巻
43,200円
(40,000円)
法務大臣官房司法法制調査部職員=監修/中国総合研究所・編集委員会=編集 法令の殿堂より生まれた我が国初の本格的中華人民共和国総合法規集

B06 成山堂書店
姚祖榕
吉田信夫共著
マルハ株式会社アジア事業部監修
2006年2月
A5判/
142
2,160円
(2,000円)
経済的価値のある水産物を中心に、海水魚、淡水魚、甲殻類、貝類、頭足類、海藻、腔腸動物、棘皮動物と多岐にわたって収録。


B05 明日香出版社 
水野真澄著
2006年2月
A5判/300頁
3,564円
(3,300円)
中国進出を果たした日本企業の組織変更・再投資と事業清算までの実務と問題点・トラブルを避けるための注意点を詳解


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